XRPがビットコイン・イーサリアム上回る＝価格底打ちで反転直近か

XRP価格は最近1.50ドルを割り込み、調整局面が拡大し、約2年ぶりの底値シグナルを再点灯させた。この下落により、XRPはオンチェーン指標の中でも重要な「実現価格」を下回った。

パニック売りが続いた。しかし一部の投資家層は、この弱気局面を新たな買い場と見なしている。ただし、過去のパターンを見ると、さらなる下落や、蓄積のためのバリューゾーン入りが示唆される。

XRP投資家が売却傾向

XRP価格の本格的な反発が困難な状況が続き、投資家の疑念が高まっている。個人投資家、大口投資家の双方が保有額を減らしつつある。持続的な上昇モメンタムが欠けており、現行の暗号資産市場サイクルにおける長期的な下落リスクへの警戒感が強まっている。

オンチェーンデータによると、1万～10万XRPを保有するアドレスがポジションを縮小している。また、1億～10億XRPを保有する大型ウォレットも積極的に売却を続けている。これらの層は、過去5日間で合わせて約3億5000万XRPを手放した。

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この売りの波は4億8300万ドル以上に相当する。こうした大規模な流出は、市場の主要参加者の悲観姿勢強化を浮き彫りにする。クジラによる恒常的な売却は、センチメント全体にも影響を及ぼし、短期的なボラティリティ増加や、XRP価格の安定性低下につながることが多い。

XRPは底を打つのか、それとも下落継続か

XRPのマクロ展望は、実現価格指標が中心となる。実現価格は流通する全XRPの平均取得コストを示し、スポット価格単独よりも市場参加者全体のポジショニングを反映する。

現在、XRPのスポット価格は実現価格を下回って推移している。

スポットが実現価格を下回ると、市場は損失局面に突入しやすい。この状況は2024年7月にも見られた。歴史的に、この現象は底打ちシグナルとなる場合がある。

ただし、回復には即時性がなく、長期的な持ち合い局面が必要となる可能性がある。

2022年にも同様のパターンが発生した。2021年前半のラリー後、XRPは徐々に下落した。

2022年5月に価格が実現価格を割った際、底値圏は2023年3月まで継続した。今回も歴史が繰り返されれば、XRPは短期間での反発より、長期の持ち合い局面に移行する可能性が高い。

機関投資家は強気姿勢を維持

個人投資家が慎重姿勢を強める一方で、機関投資家のXRPへの関心は依然高い。CoinSharesのデータによると、2月6日までの1週間、XRPには6310万ドルの資金流入があった。この実績は、ビットコインやイーサリアム、ソラナを上回った。

年初来でXRP商品への流入額は1億900万ドルに到達した。一方、ビットコインとイーサリアムは純流出超で推移している。この乖離は、機関投資家がXRPの実用性や国際送金への活用可能性を、デジタル資産全体の中でも有望と見なしていることを示唆する。

機関投資家からの流入は、局地的な弱含み局面で価格の下支え要因となりうる。資産運用会社などからの継続的な資金配分は、下落リスクの限定要因となる可能性がある。ボラティリティの解消までは難しいものの、XRP価格が長期の底値圏にとどまる展開を回避する助けとなる場合もある。

XRP価格反発の可能性浮上

本稿執筆時点でXRP価格は1.38ドルで推移し、1.37ドルのサポートをわずかに上回っている。短期的には、投資家動向が錯綜する中でやや上昇傾向を維持している。売り圧力が残る一方、機関投資家の流入や過去の底値パターンが慎重な楽観要素となる。

XRPの直近目標は、1.52ドル水準をサポートとして回復すること。その水準は心理的な分岐点となり、売り圧力軽減につながる。センチメントが改善し、買い戻しが進めば、XRP価格は1.77ドルや2.00ドル台の試しへと進展する可能性がある。

しかし、持続的な上昇モメンタムを生み出せなければ、下振れリスクが高まる。1.37ドルを明確に下抜ける場合、XRPが1.26ドルまで下落する可能性がある。1.26ドルを割り込んだ場合、強気の見通しが否定され、市場の軟調さが続けば1.12ドルまで下落する道が開かれる。